Area Data

東京都調布市

人口・年齢構成・業種別市場規模 | 国勢調査 2020年

人口 133位/459 成長率 31位/459 生産年齢率 51位/459 人口密度 62位/459

基本データ

総人口(2020年)

242,614

世帯数(2020年)

120,945 世帯

面積

21.58 km²

人口密度(2020年)

11,243 人/km²

男性(2020年)

117,044

女性(2020年)

125,570

高齢化率(2020年)

21.7 %

年少人口率(2020年)

12.4 %

平均世帯人数(2020年)

2.01 人/世帯

1人あたり課税所得

542 万円

後期高齢者率(2020年)

11.1 %

登記法人数(2026年)

9,633

年齢構成

年少人口(0-14歳) 12.4% (30,036人) 生産年齢人口(15-64歳) 65.9% (159,955人) 老年人口(65歳以上) 21.7% (52,647人)

年齢別人口分布

男性 女性 0-4歳 4,839 4,673 5-9歳 4,949 4,836 10-14歳 4,842 4,615 15-19歳 5,144 4,958 20-24歳 7,557 7,357 25-29歳 6,971 7,365 30-34歳 7,029 7,239 35-39歳 8,180 8,112 40-44歳 8,943 8,849 45-49歳 10,084 10,075 50-54歳 9,143 9,209 55-59歳 7,850 7,647 60-64歳 5,730 5,733 65-69歳 5,348 5,680 70-74歳 5,754 6,637 75-79歳 4,197 5,712 80-84歳 3,139 4,765 85歳以上 2,992 6,190

男女比

男性 48.2% (117,044人)
女性 51.8% (125,570人)

人口推移

2000〜2020年の推移(国勢調査)

+18.5%
19.5万 22.5万 25.5万 2000 2005 2010 2015 2020 20.5万 21.6万 22.4万 22.9万 24.3万

エリア成長分析

直近5年 +5.9%
2000〜2020年 +18.5%
  • 直近5年で人口が+5.9%増加しており、全国的にも高い成長率を示している
  • 生産年齢人口の比率が65.9%と高く、就業世代の流入が成長を支えている
  • 高齢化率21.7%と低く、若年層の流入が人口構成を支えている
  • 人口密度11,243人/km2と非常に高く、商圏としての集客力が強い

年齢構成の変化(2000→2020年)

年少人口率

+0.5pt

生産年齢人口率

-7.9pt

高齢化率

+7.4pt

世帯類型

単身 47.5% 核家族 48.1% その他 4.4%

総世帯数

120,790

単身世帯

57,424

夫婦のみ

20,511

夫婦+子

29,116

ひとり親+子

8,455

三世代等

3,111

高齢夫婦のみ

9,876

高齢単身

11,767

出典: 総務省統計局「国勢調査2020」

昼夜間人口

昼間人口

203,563

夜間人口

242,614

昼夜間人口比率

83.9 %

流入(他市区町村から通勤・通学) 58,878人
流出(他市区町村へ通勤・通学) 97,929人

夜間人口が昼間を上回るベッドタウン型のエリアです。生活密着型の店舗に適した立地です。

出典: 総務省統計局「国勢調査(従業地・通学地集計)」(2020年)

住宅

住宅総数

121,440

持ち家

56,840

借家

56,580

持家率

46.8 %

持ち家 46.8% 借家 46.6%

出典: 総務省統計局「住宅・土地統計調査」(2023年)

地価公示

平均地価

422,894 円/m²

中央値

366,000 円/m²

対前年変動率

+3.6 %

調査地点数

47 地点

最安値 256,000円/m² 最高値 1,650,000円/m²
中央値

住宅地(33地点)

348,242円/m² +3.5%

出典: 国土交通省「地価公示」(2023年) / 国土数値情報(CC BY 4.0)

調布市の不動産取引価格

地価公示(基準地点の評価額)と対照的に、実際に売買された取引価格を集計したデータです。物件種別・町丁目別の価格帯を把握することで、出店時の物件取得・賃貸契約の相場感をつかめます。プライバシー保護のため、取引件数5件未満の地区は非表示としています。

中古マンション等

3700万円中央値

1,327

4分位範囲 2400万円〜4900万円

宅地(土地と建物)

5200万円中央値

961

4分位範囲 4300万円〜6200万円

宅地(土地)

4500万円中央値

247

4分位範囲 3300万円〜6100万円

町丁目別の取引状況(件数上位15地区)

地区名取引件数価格中央値
布田295件4000万円
多摩川245件3300万円
国領町242件4500万円
染地214件3250万円
調布ケ丘123件5000万円
小島町119件4700万円
西つつじケ丘110件4900万円
入間町109件4800万円
上石原108件3900万円
柴崎99件4800万円
下石原96件4400万円
深大寺東町91件4500万円
仙川町83件6500万円
深大寺北町79件4300万円
富士見町79件4400万円

2021年第1四半期〜2023年第4四半期の取引価格情報を集計。プライバシー保護のため、取引件数5件未満の町丁目・物件種別は非表示。出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ(不動産取引価格情報 XIT001)。

調布市の立地適正化計画

立地適正化計画は、自治体が「どこに都市機能を集約するか」「どこに居住を誘導するか」を定めた計画です。都市機能誘導区域に指定されたエリアでは商業施設・医療施設等の集約が進み、出店先として中長期的に有利な立地が形成されます。

都市機能誘導区域

10 区域

誘導区域面積

166.6 ha

居住誘導区域

2,052.1 ha

計画区域人口

0.0 万人

誘導施設(集約対象の施設種別)

医療施設 介護・福祉施設 子育て支援施設 教育・文化施設 商業施設 金融機関 行政施設 その他

公表日: R5.8.22

出典: 国土交通省 都市計画現況調査(令和6年3月31日現在)

調布市の用途地域構成

用途地域は、各エリアでどのような建物・施設を建てられるかを定めた都市計画の基本制度です。商業地域の比率が高いほど店舗・オフィスの集積が進みやすく、出店候補地の選定に直結します。

商業系

6.7 %

住居系

84.3 %

工業系

9 %

建ぺい率(加重平均) 50%
容積率(加重平均) 138%

用途地域の内訳

第一種低層住居専用地域 56.3%
第一種中高層住居専用地域 17.3%
準工業地域 9%
第一種住居地域 6.1%
近隣商業地域 4.4%
商業地域 2.2%
第二種中高層住居専用地域 2.1%
準住居地域 2%

出典: 国土交通省 国土数値情報 用途地域データ(2011年)。面積比率は当社が加工・試算

産業構造

事業所数

6,666

従業者数

78,080

就業者数

101,989

事業所数の多い産業(上位8)

卸売業小売業 1,443 (16,683人)
宿泊業飲食サービス業 846 (8,107人)
医療福祉 842 (14,035人)
不動産業物品賃貸業 661 (2,768人)
生活関連サービス業娯楽業 586 (3,814人)
建設業 559 (3,955人)
学術研究専門技術サービス業 415 (3,259人)
サービス業他 345 (6,360人)

就業者の産業別構成

第1次 0.6% 第2次 13.0% 第3次 83.2%

出典: 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」(2021年)、総務省統計局「国勢調査(就業状態等基本集計)」(2020年)

調布市の業種別店舗数(BtoC出店判断データ)

新規出店を検討する際、同エリアに既に存在する業種別の店舗数は競合密度の目安になります。飲食店や美容室など店舗型ビジネスの事業所数を中分類単位で整理しました。出店検討時は人口密度・消費支出と併せて判断してください。

飲食店 752 事業所
医療業 493 事業所
その他の小売業 405 事業所
洗濯・理容・美容・浴場業 404 事業所
飲食料品小売業 341 事業所
その他の教育、学習支援業 272 事業所
織物・衣服・身の回り品小売業 186 事業所
機械器具小売業 132 事業所
娯楽業 84 事業所
持ち帰り・配達飲食サービス業 69 事業所
宿泊業 26 事業所
各種商品小売業 5 事業所

2021年 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」 産業中分類別事業所数(出典: 政府統計の総合窓口 e-Stat)。常用雇用者規模総数・全事業所ベース。

業種別 市場規模の目安

1人あたり年間支出額 x エリア人口で市場規模を試算しています。支出額は家計調査(2025年(年間合計)、東京都)の世帯あたり支出を世帯人員で除した推計値です。

MS = 1人あたり年間支出額(マーケットサイズ)。利用者だけでなく全人口の平均値のため、実際の利用者単価とは異なります。

業種 MS(年間/人) 推定市場規模
飲食(外食) 105,870円 256.9億円
外国人宿泊者比率が高く、多言語メニュー・キャッシュレス対応が差別化要素になる
旅行・宿泊 48,502円 117.7億円
外国人宿泊者比率52%。インバウンド対応(免税・多言語・決済)が集客の鍵
住宅リフォーム 44,625円 108.3億円
クリニック・医療 35,911円 87.1億円
保健医療(物販) 32,474円 78.8億円
化粧品 24,244円 58.8億円
美容室・理容 17,657円 42.8億円
外国人宿泊者比率が高く、訪日客向け美容サービスの需要も見込める
学習塾・教育 17,342円 42.1億円
ペット 11,832円 28.7億円
自動車整備 10,056円 24.4億円
習い事(その他) 7,343円 17.8億円
冠婚葬祭 5,093円 12.4億円
フィットネス 4,866円 11.8億円
就業世代の流入が続き、新規需要が見込める
保育 4,279円 10.4億円
クリーニング 3,027円 7.3億円
音楽教室 2,847円 6.9億円
介護 2,244円 5.4億円
家事代行・清掃 1,553円 3.8億円

東京都の大学・学生数

大学数

145

学生数

689,666

短期大学

33

前年比(学生数)

+1.2%

国立 45,583人 公立 6,876人 私立 637,207人

2024年度 文部科学省「学校基本調査」(東京都全体の値)

東京都のインバウンド宿泊者数

外国人延べ宿泊者数

4743 万人泊

外国人比率

51.8 %

前年比

+38.0%

延べ宿泊者数(全体)

9163 万人泊

国籍別 外国人宿泊者数(上位)

韓国 417万 中国 845万 台湾 391万 米国 717万

2024年度 観光庁「宿泊旅行統計調査」(東京都全体の値)

東京都の介護施設・事業所数

施設・事業所 合計

9,510 か所

特別養護老人ホーム

587

通所介護(デイサービス)

1,586

訪問介護

3,298

居宅介護支援

3,151

短期入所(ショートステイ)

664

介護老人保健施設

211

介護医療院

13

2023年 厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」(社会・人口統計体系経由)(東京都全体の値)

調布市周辺の駅別乗降客数

半径3.5km圏内の駅別乗降客数は、店舗ビジネスの集客ポテンシャルを測る基礎データです。通行量が多い駅ほど徒歩圏内の潜在顧客規模が大きく、駅チカ立地型(カフェ・美容室・学習塾)や商圏型(フィットネス・歯科)の出店判断に活用できます。

主要駅の乗降客数(調布市周辺)

半径3.5km圏内 / 2023年度
#駅名乗降客数(人/日)
01調布
京王電鉄 京王線 / 京王電鉄 相模原線
11.6万
02京王稲田堤
京王電鉄 相模原線
5.0万
03稲田堤
JR東日本 南武線
4.6万
04つつじヶ丘
京王電鉄 京王線
4.0万
05国領
京王電鉄 京王線
3.3万
06中野島
JR東日本 南武線
2.7万
07飛田給
京王電鉄 京王線
2.5万
08武蔵野台
京王電鉄 京王線
2.2万
09矢野口
JR東日本 南武線
1.8万
10柴崎
京王電鉄 京王線
1.6万
エリア合計: 45.6万人/日 (16駅)
上位10駅を表示

2023年度 国土数値情報 S12 駅別乗降客数(出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ)。エリア中心から半径3.5km圏内の駅を集計。同一駅で複数路線が乗り入れる場合は合算表示。

将来人口推計

2020年人口

242,614

2050年推計

253,359

2050年変化率

+4.4 %

2020
242,614
2025
248,007
2030
251,011
2035
253,528
2040
254,713
2045
254,454
2050
253,359

出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(令和5年推計)」

調布市中心部の将来人口構造(半径3.5km圏)

市区町村全体ではなく、エリア中心から半径3.5km圏の居住地域に限定した将来推計です。店舗商圏と一致するため、BtoC出店の中長期判断に活用できます。2025〜2070年の年少・生産年齢・高齢者の人口構造変化を把握できます。

2025年人口(基準)

433,895

2050年推計

436,482

2050年変化率

+0.6 %

2050年高齢化率

12.6 %

年別人口推移(2025〜2070年)

2025年 433,895人 高齢化率 8.5%
2030年 437,651人 高齢化率 9.8%
2035年 440,977人 高齢化率 9.9%
2040年 441,751人 高齢化率 9.9%
2045年 439,783人 高齢化率 10.9%
2050年 436,482人 高齢化率 12.6%
2055年 431,472人 高齢化率 14.6%
2060年 424,933人 高齢化率 15.6%
2065年 416,390人 高齢化率 15.6%
2070年 406,462人 高齢化率 15.2%

2025〜2070年で総人口は -6.3% 変化する見通しです。 高齢化率は8.5% → 15.2% に推移し、生産年齢人口は 287,629 → 235,361 人に変化します。

出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ(国土数値情報 将来推計人口250mメッシュ)/ 原データ: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(平成30年推計)」。571メッシュを集計。

人口動態(2022年)

出生数

1,590

死亡数

2,154

自然増減

-564

転入者数

12,916

転出者数

12,236

社会増減

+680

婚姻件数

1,122

人口千人あたり 4.6件

離婚件数

292

出生率(人口千人あたり): 6.6

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」

医療施設(2022年)

病院

8

一般診療所

211

歯科診療所

158

医師数

342

医師数(千人あたり): 1.4 診療所数(千人あたり): 0.9

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(医療施設調査)

学校・児童生徒数(2023年度)

幼稚園
13 1,907人
小学校
22 12,487人
中学校
12 6,277人
高等学校
7 4,434人
児童生徒合計 25,105人

人口千人あたり 103.5人

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(学校基本調査)

小売業(2021年)

年間販売額

22.1億円

事業所数

892

従業者数

10,981

1人あたり販売額: 1万円

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(商業統計)

財政力指数(2018年度)

1.22

(普通交付税の不交付団体水準)

0 0.5 1.0

出典: 総務省「地方財政状況調査」(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))

出典・免責事項

  • - 人口・世帯データ: 総務省統計局「国勢調査」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 消費支出データ: 総務省統計局「家計調査」(2025年(年間合計))(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 面積データ: 国土地理院「全国都道府県市区町村別面積調」
  • - 所得データ: 総務省「市町村税課税状況等の調」(都道府県単位)
  • - 法人数データ: デジタル庁・経済産業省「gBizINFO」
  • - 大学データ: 文部科学省「学校基本調査」(2024年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - インバウンドデータ: 観光庁「宿泊旅行統計調査」(2024年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 世帯類型データ: 総務省統計局「国勢調査」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 介護施設データ: 厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」(社会・人口統計体系経由)(2023年)
  • - 昼夜間人口データ: 総務省統計局「国勢調査(従業地・通学地集計)」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 産業構造データ: 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」(2021年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 住宅データ: 総務省統計局「住宅・土地統計調査」(2023年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 就業者データ: 総務省統計局「国勢調査(就業状態等基本集計)」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 地価データ: 国土交通省「地価公示」(2023年)/ 国土数値情報(CC BY 4.0)
  • - 不動産取引価格: 国土交通省「不動産取引価格情報」(2021年第1四半期〜2023年第4四半期)(出典: 不動産情報ライブラリ XIT001)
  • - 将来人口推計: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(令和5年推計)」
  • - 駅別乗降客数: 国土数値情報 S12(2023年度)(出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ)
  • - 将来推計人口(250mメッシュ): 国土数値情報(平成30年推計、国土交通省 不動産情報ライブラリ経由)
  • - 立地適正化計画: 国土交通省 都市計画現況調査(令和6年3月31日現在)
  • - 用途地域: 国土交通省 国土数値情報 用途地域データ(2011年)(CC BY 4.0)。面積比率は当社が加工・試算
  • - 人口動態データ: 厚生労働省「人口動態調査」(2022年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 医療施設データ: 厚生労働省「医療施設調査」(2022年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 学校データ: 文部科学省「学校基本調査」(2023年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 小売業データ: 経済産業省「商業統計」(2021年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 財政データ: 総務省「地方財政状況調査」(2018年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))

市場規模の数値は、上記統計データを当社が加工・試算したものです。 集計方法や時点の違いにより、各省庁の公表値と差異が生じる場合があります。 最新のデータは各一次情報源をご確認ください。 市場規模はあくまで統計に基づく概算であり、特定のビジネスの成否を保証するものではありません。 本データの利用により生じた損害について、当社は責任を負いかねます。

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