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長野県長野市

人口・年齢構成・業種別市場規模 | 国勢調査 2020年

人口 63位/459 成長率 294位/459 生産年齢率 366位/459 人口密度 398位/459

基本データ

総人口(2020年)

372,760

世帯数(2020年)

156,975 世帯

面積

834.81 km²

人口密度(2020年)

447 人/km²

男性(2020年)

181,284

女性(2020年)

191,476

高齢化率(2020年)

30.7 %

年少人口率(2020年)

12.1 %

平均世帯人数(2020年)

2.37 人/世帯

1人あたり課税所得

342 万円

後期高齢者率(2020年)

15.7 %

登記法人数(2026年)

15,061

年齢構成

年少人口(0-14歳) 12.1% (45,179人) 生産年齢人口(15-64歳) 57.2% (213,256人) 老年人口(65歳以上) 30.7% (114,325人)

年齢別人口分布

男性 女性 0-4歳 6,376 6,115 5-9歳 7,274 7,145 10-14歳 8,085 7,782 15-19歳 8,457 7,950 20-24歳 7,375 6,639 25-29歳 7,359 7,265 30-34歳 8,237 8,245 35-39歳 9,594 9,521 40-44歳 11,690 11,692 45-49歳 14,022 13,783 50-54歳 12,363 12,453 55-59歳 11,386 11,710 60-64歳 10,865 11,284 65-69歳 11,262 12,231 70-74歳 12,366 13,812 75-79歳 9,495 11,318 80-84歳 6,736 9,491 85歳以上 7,055 14,477

男女比

男性 48.6% (181,284人)
女性 51.4% (191,476人)

人口推移

2000〜2020年の推移(国勢調査)

+3.5%
34.2万 37.1万 40.1万 2000 2005 2010 2015 2020 36.0万 37.9万 38.2万 37.8万 37.3万

エリア成長分析

直近5年 -1.3%
2000〜2020年 +3.5%
  • 直近5年で人口が-1.3%減少しているが、減少幅は比較的小さい
  • 減少が加速しており、人口流出に歯止めがかかっていない
  • 2000〜2020年で高齢化率が+12.2ポイント上昇。介護・医療関連の市場は拡大傾向
  • 生産年齢人口の構成比が-8.9ポイント低下。労働力確保が地域課題になっている

年齢構成の変化(2000→2020年)

年少人口率

-3.4pt

生産年齢人口率

-8.9pt

高齢化率

+12.2pt

世帯類型

単身 33.5% 核家族 54.9% その他 11.6%

総世帯数

156,645

単身世帯

52,425

夫婦のみ

33,693

夫婦+子

39,452

ひとり親+子

12,855

三世代等

13,820

高齢夫婦のみ

20,016

高齢単身

16,501

出典: 総務省統計局「国勢調査2020」

昼夜間人口

昼間人口

382,352

夜間人口

372,760

昼夜間人口比率

102.6 %

流入(他市区町村から通勤・通学) 38,404人
流出(他市区町村へ通勤・通学) 28,812人

昼間人口が夜間を上回っており、周辺地域から人が集まるエリアです。店舗の日中集客に有利な立地といえます。

出典: 総務省統計局「国勢調査(従業地・通学地集計)」(2020年)

住宅

住宅総数

156,210

持ち家

99,310

借家

52,040

持家率

63.6 %

持ち家 63.6% 借家 33.3%

出典: 総務省統計局「住宅・土地統計調査」(2023年)

地価公示

平均地価

71,612 円/m²

中央値

61,100 円/m²

対前年変動率

+0.2 %

調査地点数

74 地点

最安値 9,600円/m² 最高値 353,000円/m²
中央値

住宅地(46地点)

55,143円/m² +0.4%

出典: 国土交通省「地価公示」(2023年) / 国土数値情報(CC BY 4.0)

長野市の不動産取引価格

地価公示(基準地点の評価額)と対照的に、実際に売買された取引価格を集計したデータです。物件種別・町丁目別の価格帯を把握することで、出店時の物件取得・賃貸契約の相場感をつかめます。プライバシー保護のため、取引件数5件未満の地区は非表示としています。

宅地(土地)

1200万円中央値

1,144

4分位範囲 420万円〜1800万円

宅地(土地と建物)

2500万円中央値

1,056

4分位範囲 1300万円〜3300万円

中古マンション等

2350万円中央値

266

4分位範囲 1600万円〜3000万円

林地

7万円中央値

44

4分位範囲 4万円〜16万円

町丁目別の取引状況(件数上位15地区)

地区名取引件数価格中央値
川中島町148件1700万円
三輪116件2100万円
松代町93件700万円
吉田79件2000万円
大字鶴賀75件2400万円
青木島町68件2350万円
上松65件1800万円
大字大豆島57件1900万円
大字稲葉54件2150万円
大字高田52件2300万円
大字安茂里48件2250万円
大字南長野45件2100万円
篠ノ井布施高田45件2400万円
大字富竹40件1450万円
大字風間37件1500万円

2021年第1四半期〜2023年第4四半期の取引価格情報を集計。プライバシー保護のため、取引件数5件未満の町丁目・物件種別は非表示。出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ(不動産取引価格情報 XIT001)。

長野市の立地適正化計画

立地適正化計画は、自治体が「どこに都市機能を集約するか」「どこに居住を誘導するか」を定めた計画です。都市機能誘導区域に指定されたエリアでは商業施設・医療施設等の集約が進み、出店先として中長期的に有利な立地が形成されます。

都市機能誘導区域

4 区域

誘導区域面積

1,411.4 ha

居住誘導区域

5,432.6 ha

計画区域人口

34.6 万人

誘導施設(集約対象の施設種別)

医療施設 介護・福祉施設 子育て支援施設 教育・文化施設

公表日: H29.3.31/R4.9.16

出典: 国土交通省 都市計画現況調査(令和6年3月31日現在)

長野市の用途地域構成

用途地域は、各エリアでどのような建物・施設を建てられるかを定めた都市計画の基本制度です。商業地域の比率が高いほど店舗・オフィスの集積が進みやすく、出店候補地の選定に直結します。

商業系

7.3 %

住居系

74.7 %

工業系

18 %

建ぺい率(加重平均) 60%
容積率(加重平均) 190%

用途地域の内訳

第一種住居地域 31.7%
第一種低層住居専用地域 18%
準工業地域 10.8%
第二種中高層住居専用地域 10.4%
第一種中高層住居専用地域 8.4%
工業地域 6.1%
第二種住居地域 4.4%
商業地域 4.2%

出典: 国土交通省 国土数値情報 用途地域データ(2011年)。面積比率は当社が加工・試算

産業構造

事業所数

17,811

従業者数

184,932

就業者数

185,176

事業所数の多い産業(上位8)

卸売業小売業 4,212 (36,742人)
宿泊業飲食サービス業 1,875 (13,940人)
不動産業物品賃貸業 1,824 (5,463人)
建設業 1,797 (14,349人)
医療福祉 1,514 (27,571人)
サービス業他 1,478 (17,678人)
生活関連サービス業娯楽業 1,409 (7,442人)
製造業 958 (22,519人)

就業者の産業別構成

第1次 5.4% 第2次 21.3% 第3次 69.4%

出典: 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」(2021年)、総務省統計局「国勢調査(就業状態等基本集計)」(2020年)

長野市の業種別店舗数(BtoC出店判断データ)

新規出店を検討する際、同エリアに既に存在する業種別の店舗数は競合密度の目安になります。飲食店や美容室など店舗型ビジネスの事業所数を中分類単位で整理しました。出店検討時は人口密度・消費支出と併せて判断してください。

飲食店 1,532 事業所
その他の小売業 1,117 事業所
洗濯・理容・美容・浴場業 1,093 事業所
飲食料品小売業 753 事業所
医療業 722 事業所
機械器具小売業 518 事業所
その他の教育、学習支援業 507 事業所
織物・衣服・身の回り品小売業 334 事業所
宿泊業 184 事業所
持ち帰り・配達飲食サービス業 167 事業所
娯楽業 151 事業所
各種商品小売業 8 事業所

2021年 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」 産業中分類別事業所数(出典: 政府統計の総合窓口 e-Stat)。常用雇用者規模総数・全事業所ベース。

業種別 市場規模の目安

1人あたり年間支出額 x エリア人口で市場規模を試算しています。支出額は家計調査(2025年(年間合計)、長野県)の世帯あたり支出を世帯人員で除した推計値です。

MS = 1人あたり年間支出額(マーケットサイズ)。利用者だけでなく全人口の平均値のため、実際の利用者単価とは異なります。

業種 MS(年間/人) 推定市場規模
飲食(外食) 74,480円 277.6億円
住宅リフォーム 72,525円 270.3億円
リフォーム支出が全国平均の1.5倍以上。住宅ストックが豊富
旅行・宿泊 33,947円 126.5億円
県外からの宿泊者が多く、観光産業への依存度が高いエリア
保健医療(物販) 30,276円 112.9億円
クリニック・医療 24,150円 90.0億円
高齢化率が高く、医療需要が継続的に増加する見込み
化粧品 23,185円 86.4億円
自動車整備 17,413円 64.9億円
美容室・理容 16,821円 62.7億円
学習塾・教育 10,087円 37.6億円
ペット 9,555円 35.6億円
冠婚葬祭 9,550円 35.6億円
習い事(その他) 3,520円 13.1億円
クリーニング 2,391円 8.9億円
介護 2,272円 8.5億円
高齢化率30%超。介護需要は今後も拡大が見込まれる
フィットネス 2,205円 8.2億円
家事代行・清掃 1,252円 4.7億円
音楽教室 1,140円 4.2億円
保育 501円 1.9億円

長野県の大学・学生数

大学数

11

学生数

17,438

短期大学

8

前年比(学生数)

+0.8%

国立 8,902人 公立 4,116人 私立 4,420人

2024年度 文部科学省「学校基本調査」(長野県全体の値)

長野県のインバウンド宿泊者数

外国人延べ宿泊者数

157 万人泊

外国人比率

11.1 %

前年比

+47.9%

延べ宿泊者数(全体)

1414 万人泊

国籍別 外国人宿泊者数(上位)

韓国 4万 中国 13万 台湾 38万 米国 8万

2024年度 観光庁「宿泊旅行統計調査」(長野県全体の値)

長野県の介護施設・事業所数

施設・事業所 合計

2,028 か所

特別養護老人ホーム

169

通所介護(デイサービス)

398

訪問介護

513

居宅介護支援

571

短期入所(ショートステイ)

271

介護老人保健施設

98

介護医療院

8

2023年 厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」(社会・人口統計体系経由)(長野県全体の値)

長野市周辺の駅別乗降客数

半径3.5km圏内の駅別乗降客数は、店舗ビジネスの集客ポテンシャルを測る基礎データです。通行量が多い駅ほど徒歩圏内の潜在顧客規模が大きく、駅チカ立地型(カフェ・美容室・学習塾)や商圏型(フィットネス・歯科)の出店判断に活用できます。

主要駅の乗降客数(長野市周辺)

半径3.5km圏内 / 2023年度
#駅名乗降客数(人/日)
01長野
JR東日本 信越線 / 長野電鉄 長野線 他2路線
4.8万
02北長野
しなの鉄道 北しなの線
3,379
03信濃吉田
長野電鉄 長野線
2,631
04本郷
長野電鉄 長野線
2,363
05権堂
長野電鉄 長野線
2,248
06桐原
長野電鉄 長野線
1,941
07市役所前
長野電鉄 長野線
1,215
08善光寺下
長野電鉄 長野線
1,089
エリア合計: 6.3万人/日 (11駅)
上位10駅を表示

2023年度 国土数値情報 S12 駅別乗降客数(出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ)。エリア中心から半径3.5km圏内の駅を集計。同一駅で複数路線が乗り入れる場合は合算表示。

将来人口推計

2020年人口

372,760

2050年推計

304,037

2050年変化率

-18.4 %

2020
372,760
2025
363,086
2030
352,346
2035
341,304
2040
329,524
2045
317,061
2050
304,037

出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(令和5年推計)」

長野市中心部の将来人口構造(半径3.5km圏)

市区町村全体ではなく、エリア中心から半径3.5km圏の居住地域に限定した将来推計です。店舗商圏と一致するため、BtoC出店の中長期判断に活用できます。2025〜2070年の年少・生産年齢・高齢者の人口構造変化を把握できます。

2025年人口(基準)

139,522

2050年推計

120,111

2050年変化率

-13.9 %

2050年高齢化率

17.7 %

年別人口推移(2025〜2070年)

2025年 139,522人 高齢化率 10.8%
2030年 136,482人 高齢化率 12.6%
2035年 133,109人 高齢化率 13.4%
2040年 129,240人 高齢化率 14.2%
2045年 124,840人 高齢化率 15.6%
2050年 120,111人 高齢化率 17.7%
2055年 115,008人 高齢化率 20.4%
2060年 109,405人 高齢化率 21.5%
2065年 103,480人 高齢化率 21.3%
2070年 97,511人 高齢化率 21.0%

2025〜2070年で総人口は -30.1% 変化する見通しです。 高齢化率は10.8% → 21.0% に推移し、生産年齢人口は 83,866 → 45,856 人に変化します。

出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ(国土数値情報 将来推計人口250mメッシュ)/ 原データ: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(平成30年推計)」。506メッシュを集計。

人口動態(2022年)

出生数

2,391

死亡数

4,790

自然増減

-2,399

転入者数

9,712

転出者数

10,320

社会増減

-608

婚姻件数

1,466

人口千人あたり 3.9件

離婚件数

439

出生率(人口千人あたり): 6.4

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」

医療施設(2022年)

病院

25

一般診療所

293

歯科診療所

205

医師数

1,014

医師数(千人あたり): 2.7 診療所数(千人あたり): 0.8

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(医療施設調査)

学校・児童生徒数(2023年度)

幼稚園
22 2,432人
小学校
59 17,848人
中学校
29 9,909人
高等学校
19 9,340人
児童生徒合計 39,529人

人口千人あたり 106人

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(学校基本調査)

小売業(2021年)

年間販売額

42.8億円

事業所数

2,405

従業者数

19,967

1人あたり販売額: 1万円

出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)「社会・人口統計体系」(商業統計)

財政力指数(2018年度)

0.74

(全国平均以上)

0 0.5 1.0

出典: 総務省「地方財政状況調査」(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))

出典・免責事項

  • - 人口・世帯データ: 総務省統計局「国勢調査」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 消費支出データ: 総務省統計局「家計調査」(2025年(年間合計))(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 面積データ: 国土地理院「全国都道府県市区町村別面積調」
  • - 所得データ: 総務省「市町村税課税状況等の調」(都道府県単位)
  • - 法人数データ: デジタル庁・経済産業省「gBizINFO」
  • - 大学データ: 文部科学省「学校基本調査」(2024年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - インバウンドデータ: 観光庁「宿泊旅行統計調査」(2024年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 世帯類型データ: 総務省統計局「国勢調査」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 介護施設データ: 厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」(社会・人口統計体系経由)(2023年)
  • - 昼夜間人口データ: 総務省統計局「国勢調査(従業地・通学地集計)」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 産業構造データ: 総務省・経済産業省「経済センサス-活動調査」(2021年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 住宅データ: 総務省統計局「住宅・土地統計調査」(2023年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 就業者データ: 総務省統計局「国勢調査(就業状態等基本集計)」(2020年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 地価データ: 国土交通省「地価公示」(2023年)/ 国土数値情報(CC BY 4.0)
  • - 不動産取引価格: 国土交通省「不動産取引価格情報」(2021年第1四半期〜2023年第4四半期)(出典: 不動産情報ライブラリ XIT001)
  • - 将来人口推計: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(令和5年推計)」
  • - 駅別乗降客数: 国土数値情報 S12(2023年度)(出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ)
  • - 将来推計人口(250mメッシュ): 国土数値情報(平成30年推計、国土交通省 不動産情報ライブラリ経由)
  • - 立地適正化計画: 国土交通省 都市計画現況調査(令和6年3月31日現在)
  • - 用途地域: 国土交通省 国土数値情報 用途地域データ(2011年)(CC BY 4.0)。面積比率は当社が加工・試算
  • - 人口動態データ: 厚生労働省「人口動態調査」(2022年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 医療施設データ: 厚生労働省「医療施設調査」(2022年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 学校データ: 文部科学省「学校基本調査」(2023年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 小売業データ: 経済産業省「商業統計」(2021年)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))
  • - 財政データ: 総務省「地方財政状況調査」(2018年度)(出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat))

市場規模の数値は、上記統計データを当社が加工・試算したものです。 集計方法や時点の違いにより、各省庁の公表値と差異が生じる場合があります。 最新のデータは各一次情報源をご確認ください。 市場規模はあくまで統計に基づく概算であり、特定のビジネスの成否を保証するものではありません。 本データの利用により生じた損害について、当社は責任を負いかねます。

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